企業にとって、自社の商品や店舗の情報を知ってもらうことは欠かせません。いかに自社の認知を高め、顧客に訴求できるかが発展できるかどうかの分岐点になります。
近年では、新しい商品やサービスもすぐにコモディティ化してしまいます。そこで自社のファンになってもらうことで、差別化を図ることが可能です。
今回は、商品や店舗の情報を知ってもらうための手法について解説していきます。
目次
情報の発信方法は「オンライン」と「オフライン」がある
情報発信とひとことで言っても「オンライン」と「オフライン」の2通りがあります。
それぞれに異なる強みがあるため、適宜使い分けることが大切です。
それにより、訴求効果は大きく差が出ます。それぞれの違いをしっかりと認識しておきましょう。
オンライン（ネット内）とは
オンラインとは、インターネットを使用した情報発信を指します。インターネットの普及により、その訴求力は大幅に高まりました。また、世界中どこからでもアクセスでき、だれでも手軽に閲覧できることも強みです。
オンラインでは、性別や年齢、地域などから表示させるターゲットを指定することができます。そのため商品や店舗を利用するであろうターゲットにのみ、広告を表示させることが可能です。これにより広告費の無駄もなくなり、効果的な発信をおこなうことができます。
また、データ収集にも強いという特徴があります。狙ったターゲットに適切に届いているかどうか、アクセス数には曜日や時間は関係しているのかなど、細かく検証することができます。
そのため効果検証をしっかりおこない、次回以降の施策をより効果的にすることが可能になるメリットがあります。
オフライン（ネット外）とは
オフラインとは、インターネットを使用していない情報発信を指します。インターネット普及までは、オフラインが主流でした。しかしオンライン全盛の現代でも、オフラインでの情報発信が幅広く活用されています。
オフラインの場合には、自作で作成することができるためコストを削減することができます。オンラインの場合には、広告制作だけでなく、SEO対策などの専門的な知識が必要になることや広告制作に多くの時間を要します。
一方でオフラインの場合には、そうした知識や手間が不要になるため、手軽に活用できるというメリットがあります。また、ターゲットが近隣の場合には競争率が低くなるというメリットがあります。
オンラインでの広告の場合には、全世界に向けて情報を発信するため、競合との比較が発生します。しかしながら、オフラインの場合にはターゲットが限定的になるため、そうした比較を避けることが可能です。
オンラインで情報発信する場合
オンラインで情報発信をする場合には、どの媒体を利用するのかをしっかりと選定しなくてはいけません。インターネットが普及した現在では、多くの手法があるため、それぞれの強みを活かす必要があります。その中から今回は、「SNSを利用」「Web広告の利用」「自社Webサイトの開設」の3つを紹介します。
SNS（Social Networking Service）を利用
まずは、SNSを利用することです。インターネットの普及とともに、SNSも爆発的に広がりました。その中でもFacebook、Twitter、Instagramなどが主流と言えるでしょう。
SNSの特徴として、世代・業種を問わず、さまざまなユーザーがいることが挙げられます。そのため自社のターゲットを探しやすいこと、そのターゲットに絞り情報発信をしやすいというメリットがあります。
また、さまざまなユーザーがいるため、もともと興味のなかったユーザーが目にする可能性もあります。それにより新たなニーズを獲得できる可能性もあります。
Web広告の利用
次にWeb広告の利用です。Web広告にはさまざまな種類があるため、それぞれの特徴を把握しておくことが大切です。具体的には、成果報酬型の広告である「アフィリエイト広告」、広告枠を買い付け、一定期間掲載する「純広告・バナー広告」、PR用の記事を書く「記事広告」などがあります。他にも動画でPRを行う広告の「動画広告」、SNS上に表示される広告である「SNS広告」、音楽配信サービスなどでコンテンツの合間に流れる広告の「デジタル音声広告」などがあります。
Web広告は利用目的によって媒体を変えることにより、効果にも大きな差が出ます。そのため、自社にあった適切な媒体を選定することが大切です。
自社Webサイトの開設
3つ目は、自社Webサイトの開設です。上記の2つとは違い自社で所有するものになります。こうしたメディアをオウンドメディアと呼びますが、現在では多くの企業が所有しています。
他の媒体とは違い、自社のことを認知している顧客がメインターゲットになるため、そこまでの導線づくりをしっかりとおこなっておくことが大切です。
しかしながら、広告の内容や表現方法に制限がないため、思い通りの情報を発信できるメリットがあります。
オフラインで情報発信する場合
オフラインで情報を発信する場合には、オンラインとは違い、不特定多数の人に対しておこなうことになります。
そのため、効果測定が難しいことや、目的のターゲットに届きにくいことや無駄打ちが発生してしまう可能性があります。
一方で、多くの人に見てもらうことができるのは大きなメリットになります。数あるオフライン広告の中から、「看板への掲載」「紙媒体での広告掲載」「電車や公共機関などの広告配信」を開設します。
看板への掲載
まずは、看板への掲載です。昔からある手法のため、知らない人はいないでしょう。道路や空き地など、各地で見ることができます。
特に人通りが多い場所に設置することで、不特定多数の人に見てもらうことができるため、訴求力は非常に高いと言えるでしょう。
設置に費用はかかりますが、訴求力は高いため、取り入れる企業が多い手法です。
紙媒体での広告掲載
次に、紙媒体での広告掲載です。雑誌やチラシ、フリーペーパーなどが主流になっています。
チラシやフリーペーパ−の場合にはターゲティングは難しくなりますが、雑誌の場合には雑誌の購買層に合わせて広告を掲載することが可能です。
そのため、自社の情報を届けたい層が手にする雑誌に掲載すると効果が期待できます。
電車や公共機関などの広告配信
3つ目は、電車や公共機関などの広告配信です。電車や公共機関は不特定多数の人が使うため、ターゲティングをおこなうことは困難ですが、多くの人に情報を届けることが可能です。
また、電車であれば通勤・通学の際に目にする機会も多くなるため、記憶に残りやすいというメリットもあります。
『O2O』を上手く活用して商品や店舗認知度を上げていく
O2Oとは、「Online to Offline」の略語であり、オンラインとオフラインを連携させて購買活動を促すためのマーケティング手法を指します。最近では導入する企業が増えており、今後の活用も増えてくると考えられます。
具体的には、スーパーやドラッグストアなどの店頭で利用できる割引クーポンが挙げられます。割引クーポンの配信はオンラインですが、それを利用するには店頭に行く必要があるため、オフラインということになります。
この組み合わせにより、新規顧客を獲得できるため、幅広く活用されています。
まとめ
今回は、商品や店舗の情報を知ってもらうための手法について、オンラインとオフラインに分けて開設してきました。自社の商品や店舗の情報を発信するには、適切な媒体選定や使い分けが欠かせません。
今回の記事を参考に、自社の情報発信に活かしてみてはいかがでしょうか。
