掲載費用や採用ターゲットに合わせた求人メディアの選び方を徹底解説!

当記事では、中途・新卒それぞれにおすすめの求人メディアをご紹介していきます。

この記事を読むことで、以下の理解が深まります。

  • 求人メディアごとの料金体系やサイトとしての特徴
  • 自社に合った求人メディアを見つけるポイント

求人メディアの活用を検討しているものの、どのメディアを選べばいいか悩まれる企業も少なくありません。

自社に最適な求人メディアを利用するのであれば、まずは自社がどういう人材を求めているのか、を明確にする必要があります。

中途を採用するなら中途採用に特化した求人媒体、新卒であれば新卒採用に特化した求人媒体とでそれぞれ特徴があるためです。

そこで当記事では、自社に最適な求人メディアの見つけ方について解説していきます。

また記事の最後に、自社らしさをアピールしながら、採用コストを抑えることができる採用活動も解説します。

ぜひ最後までご覧ください。


求人媒体(メディア)の掲載費用はなぜ高いのか

求人媒体(メディア)の掲載費用はなぜ高いのか

求人メディアの掲載費用は、約20万円から200万円と、各種プランや掲載期間によって費用が大きく異なります。

高額になる理由は、求人メディアの掲載費用の内訳にあります。

掲載費用はどのような費用の総額なのか、把握していきましょう。


求人メディアの掲載費用の内訳

求人掲載費用の内訳は、以下が挙げられます。

  • 人件費
  • 広告宣伝費
  • 検索順位を上げるためのシステム開発費  など

掲載費用の内訳には、メディアの管理や人件費、広告宣伝費のほかに、求人メディア自体を求職者に利用してもらうため、メディア内の掲載順位をあげるためのシステム費も含まれていることもあります。

求人メディアの掲載費用は、人件費や広告費だけではないことを理解しておきましょう。

また、掲載費用の支払いパターンは大きく分けて2通りあります。

1つ目は、各種プランや掲載期間を決めて掲載契約をした段階で支払う「先行投資型」の支払いパターン。

これは、先に支払いを行うスタイルです。

この先行投資型は、相場が比較的高額になる傾向があり、採用に至らなくても料金が変わることはありません。

そのため、採用活動に注力したい期間だけの単発で利用する企業も少なくありません。


2つ目は、掲載契約をする段階では費用はかからず、その求人メディアを通じて採用した場合に支払う「成果報酬型」の支払いパターン。

成果報酬型の求人メディアは、応募または採用した人数によって費用を支払う仕組みなので、求人メディアに掲載し続けることが可能です。

成果報酬型の求人メディアでは、初期費用がかかる場合もありますが、基本的には採用に至らなければ金額は発生しないため、自社の状況に合わせて検討すると良いでしょう。

さらに「一部無料型」を採用している求人メディアもあります。

求人の掲載費用は無料ですが、メディアによって有料になる仕組みが異なるので、よく確認する必要があります。


中途採用で人気の求人メディア比較

中途採用で人気の求人メディア比較

中途採用で人気の求人メディアをご紹介していきます。

  • 先行投資型
  • 成果報酬型
  • 一部無料型

3つのタイプに分けて詳しくみていきましょう。


先行投資型

中途採用に適した先行投資型の求人メディアは以下のとおりです。

マイナビ転職エン転職doda
費用20万円〜120万円28万円〜120万円 25万円〜150万円
掲載社数1万4000社以上7000社以上10万3000社以上
ユーザー層20代〜50代と幅広い35歳以下が70%以上34歳以下が70%以上
ユーザー数678万人942万人648万人
サイトの強み全国各地の求人を取り扱っている
若手〜ベテランと世代が幅広い
若手層の採用が多い即戦力採用が多いIT、ものづくりのエンジニア採用に特化
直接スカウトメールが送れる機能アリ
マイナビ転職エン転職doda
費用20万円〜120万円28万円〜120万円25万円〜150万円
掲載社数1万4000社以上7000社以上10万3000社以上
ユーザー層20代〜50代と幅広い35歳以下が70%以上34歳以下が70%以上
ユーザー数678万人942万人648万人
サイトの強み全国各地の求人を取り扱っている
若手〜ベテランと世代が幅広い
若手層の採用が多い即戦力採用が多いIT、ものづくりのエンジニア採用に特化
直接スカウトメールが送れる機能アリ

上記3つの求人メディアはすべて、料金プランによって

  • 掲載順位
  • 掲載する文章量
  • 写真の数
  • オファーメールの数

などが異なってきます。

より多くの求職者に見てもらうためには、求人情報を上位に表示させ、目立たせることが必要ですが、高額の費用が発生します。

しかし、採用人数に制限がないため、一度の掲載で複数名採用できれば採用単価を低く抑えることも可能です。


成果報酬型

成果報酬型

中途採用に適した成果報酬型の求人メディアは以下のとおりです。

GreenBIZREACHRe就活
費用45万円〜120万円85万円〜252万円20万円〜150万円
掲載社数7000社以上1万7000社以上1万1000社以上
ユーザー層20~30代が80%以上平均年齢40代
ベテラン、ハイスペック層
20代前半〜後半が80%以上
ユーザー数87万人138万人150万人
サイトの強みIT、Webに特化し、永年利用できる
求職者へのアプローチ回数に制限がない
専門職案件が多く、経営幹部や役員クラスの採用が多い第二新卒向け

成果報酬型は、採用が確定したタイミングで費用が発生します。

採用が決定してから費用を支払うため、低リスクで採用活動ができます。

ただし、採用決定の際は比較的高い費用を支払う必要があり、採用人数が多い場合は、その分費用がかさむことを念頭に置いておきましょう。


一部無料型

中途採用に適した一部無料型(完全無料型を含む)の求人メディアは以下のとおりです。

Indeed求人ボックスハローワーク*
費用15〜999円/1クリックあたり5〜1000円/1クリックあたり完全無料
掲載社数170万社以上500万社以上790万社以上
ユーザー層若年層〜シニア層まで幅広く利用されている若年層〜シニア層まで幅広く利用されている若年層〜シニア層まで幅広く利用されている
ユーザー数2000万人以上500万人以上450万人以上
サイトの強み検索エンジンのように仕事が探しやすい
インターネット上の求人情報を自動的に引用し、掲載される仕組みアリ
検索エンジンのように仕事が探しやすい
インターネット上の求人情報を自動的に引用し、掲載される仕組みアリ
ハローワークに掲載した求人がインターネット検索やIndeedなどにも掲載される
掲載期間の延長がしやすい
無料でできる機能求人情報の直接投稿
自社の採用ページを転載可
求人情報の直接投稿
インターネット上に既に公開している求人情報が自動的に掲載される
一切の費用がかからない

*=完全無料型の求人メディア

求人を掲載する際は無料ですが、上位表示させる、あるいは採用が決定した際は料金が発生するなど、部分的に費用がかかるケースが挙げられます。

上記の求人メディアは、ユーザー数、掲載社数ともに多いため、初期費用を抑えながらも幅広く求職者にアプローチが可能になります。


新卒採用で人気の求人メディア比較

新卒採用で人気の求人メディア比較

新卒採用向け求人メディアは、ほとんどが先行投資型になります。

そのため

  • 業界総合型
  • 人材特化型
  • 業界特化型

とメディアの特性に分けて詳しくみていきましょう。


業界総合型

幅広い業界や業種の新卒採用ができる業界総合型の求人メディアは以下のとおりです。

リクナビマイナビキャリタス
費用30万円〜50万円80万円〜295万円50万円〜150万円
掲載社数1万1000社以上2万4000社以上2万5000社以上
ユーザー層幅広いジャンルで学生の80%以上が利用幅広いジャンルで学生の80%以上が利用文系7割、理系3割の学生が多い
ユーザー数70万人以上70万人以上45万人以上
特徴掲載写真の撮り方や原稿をチェックしてくれるなどのサポートがある目的別に学生を選別できるフィルタリング機能があるLINEなどのSNSを通して学生とコミュニケーションが可

上記3つのメディアは、就活支援の一環として大学側から学生に利用を強く勧められているケースが多いです。

よって、新卒採用を大規模に行うのであれば、上記3つのメディアを利用する採用活動がメジャーと言えます。


人材特化型

人材特化型

新卒採用に適した人材特化型の求人メディアは以下のとおりです。

Cheer CareerWantedly Adminビズリーチ・キャンパス
費用3万円〜45万円/月(プラン、オプションによる)0~50万円公式サイトより資料請求が必要
掲載社数300社ほど2万5000社以上公表なし
(OB/OG登録数:5万2000人以上)
ユーザー層ベンチャー企業への就職を目指す学生に特化転職潜在層を含む「やりがい」や「幸福度」を重視している学生入社後のイメージを持ちたい学生
ユーザー数4000人以上100万人以上9万1000人以上
特徴動画コンテンツ対応可年間80本以上の就活支援イベントあり求職者にDM可ブログ機能付き外出先から求職者と連絡できるアプリ対応ビデオ通話によるOB/OG訪問あり

上記3つのメディアは、採用市場に詳しく、トレンドや学生側の動きに合わせて臨機応変にアプローチしてくれるのが特徴です。

そのため、採用ノウハウをよく知らない企業や新卒採用を初めて行う企業にとっては助け舟となるでしょう。

また、いずれも共感のマッチ度を重視する「共感採用」を打ち出しています。

知名度や待遇などに左右されない採用手法として注目を集めているメディアです。


業界特化型

新卒採用に適した業界特化型の求人メディアは以下のとおりです。

ViViViTREADY TO FASHIONLabBase
費用公式サイトより資料請求が必要0円〜5万円/月(プランによる)10万円〜/月
掲載社数2700社以上1000社以上100社以上
ユーザー層Webデザイン分野に特化ファッション分野に特化理系大学の大学院生や学部生に特化
ユーザー数7万人以上1万5000人以上5万人以上
特徴投稿されている作品・ポートフォリオからスキルを確認でき、求める人材にスカウトが可投稿されている作品・ポートフォリオからスキルを確認でき、求める人材にスカウトが可プロフィールを詳細に入力できる=マッチ度が高くなる

あらかじめ業界が絞られている求人メディアなため、総合型よりも母数は少なくなりますが、その分費用が抑えられ、求職者とのマッチ度も自然に高くなる傾向にあります。


採用コストを抑えたいなら自社サイトを活用しよう

採用コストを抑えたいなら自社サイトを活用しよう

自社サイトを活用することで、求人メディアを活用するよりも採用コストを抑えられます。

採用コストとは、採用活動にかかった費用そのものを指します。

採用コストを抑えるにはまず、

  • 内部コスト
  • 外部コスト
  • 近年の採用コスト

に分けられることと、近年の採用コストについて理解していくことから始めましょう。


内部コストとは

採用コストの中でも、社内で発生する費用を「内部コスト」と言います。

例として

  • 採用担当者の人件費
  • 応募者の交通費、宿泊費
  • 入社前説明会準備にかかる費用
  • 内定者の引越し費用、住宅補助費
  • 内定辞退者による再募集にかかる費用
  • 内定者の入社前研修にかかる費用(会場費、懇親会などの飲食、交際費)

などが挙げられます。


外部コストとは

外部コストとは

「外部コスト」は、採用活動をする上で、社外へ支払う費用を指します。

例えば、以下のような費用が外部コストになります。

  • 採用にかかる広告費
  • 求人メディア掲載費
  • 会社説明会の会場費
  • 採用サイトの制作費
  • 採用のためのPR動画、コンテンツ制作費

求人メディアに掲載する場合の費用は外部コストにあたり、この外部コストをできるだけ削減することで、採用コストを大幅に抑えられます。

求人メディアを通しての採用活動は、メディアの認知度を利用することで、比較的すぐに応募が来るなどの即効性はありますが、その分費用がかかります。

一方で、自社のコーポレートサイトや採用サイト、SNSを通して採用活動ができれば、コストを抑えられるだけでなく、求人メディアには掲載できない情報を公開することができるので、求職者からの共感が得られ、より志望度の高い求職者を採用できるでしょう。

また、自社についてよく理解した求職者を採用することで採用ミスマッチを防ぐことができ、自社で活躍する人材に育てることができます。

長期的な視点でコスト削減を考えると、自社メディアやSNSを活用し駆使していく方が、求人メディアを活用するよりも大きなメリットがあると言えるでしょう。


近年の採用コスト

「リクルート就活白書」によると、18年度、19年度にかかった採用コストは以下とされています。

2018年度2019年度
新卒採用コスト71.5万円93.6万円
中途採用コスト83.0万円103.3万円

                      (出典:リクルート就活白書2019-2020

2020年度は採用コスト全体でコロナ禍での採用活動になり、オンライン化への対応に費用がかかった。(出典:リクルート就活白書2021

採用コストは、新卒と中途で大きな差が生まれることが前提です。

そのためまずは、会社として求める人材が新卒なのか、あるいは中途なのかを見極めることが重要です。

その上で、新卒、中途それぞれに向けた採用活動を行っていきましょう。


自社メディアでの採用活動は『Fanca』

採用広報支援サービス”Fanca”

前項でお伝えしたように、採用コストをできるだけ抑えるには、求人メディアの活用よりも、自社メディアやSNSを活用することが有効です。

しかし、従来の業務に加えて「採用活動として自社メディアやSNSを運用していく」という業務を長期的に継続して行うことが難しい場合もあるでしょう。

このようなリソース不足なら「採用に特化した広報支援サービスを活用する」という手段も挙げられます。

中でも採用後方支援サービス『Fanca(ファンカ)』は、自社メディアを通して発信することはもちろん、認知度を高めるための施策も合わせてご提案させていただきます。

企業の魅力だけでなく

  • 苦労したこと
  • 大切にしていること
  • 課題と感じていること

なども一緒に考えコンテンツ化し、情報発信していくサービスが『Fanca』です。

それらのコンテンツ(インタビュー記事やスタッフの写真など)を通じてユーザーに企業の内側をよく見せることで

「熱意があって面白そう!」

「一緒に課題を解決したい!」

「応援したい!」

と共感してくれる人や、企業のファンになってくれる人を増やしていくことを目指しています。

それが当社の採用広報支援サービス『Fanca』です。


まとめ

まとめ

求人メディアを利用する際は、以下について理解しておきましょう。

  • 求人媒体によって支払いパターンが異なる
  • 新卒、中途、業界に適した求人媒体がある
  • 採用コストを抑えるカギは外部コストを削減すること
  • 採用コストを抑えるには自社メディアやSNSの活用が有効
  • リソース不足で自社メディアを運用できれば採用広報支援サービスを活用する

求人メディア、自社メディアのどちらを採用活動で利用するにも、まずは採用したい人物像を明確にし、予算を把握することが大切です。

採用にかけられる予算の中でさまざまな戦略が必要になります。

求人メディアに大きなコストをかけて、短期集中型で求職者を募るケースもあるでしょう。

一方で、自社メディアやSNSを利用して長期的な採用戦略を立て、共感を重視した求職者を募るケースも考えられます。

もしリソースに余裕があれば、どちらも行うことでより採用ミスマッチのない採用活動が可能となります。

よく採用戦略を練ったうえで、採用活動で利用するメディアを選択すると、より良い採用活動を行うことができるでしょう。

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